私は、ツタヤのTポイントを貯めている関係で、どうしてもファミリーマートの利用が多くなります。Tポイントはかなり前から注目しており、最大のメリットは、全日空のマイレージにポイント転換できることです。マイレージで直接ポイントを獲得する一方で、Tポイントからのポイントもばかにならない水準になっており、毎年、全日空を利用して北海道旅行へ行くことが出来ます。もっとも、このTポイントのコンビニでの提携先は、そもそもはローソンとの契約でした。それが、ローソンが独自カード「ポンタ」をつくり、Tポイントの陣営から離脱しました。ローソンからファミリーマートへの提携先の変更に伴って、ローソン、ファミリーマート両方でポイントが貯まらない時期、6カ月以上も続くという経験をしました。その時、ローソンには裏切られたという感情があり、それからはローソンは極力利用しないように心掛けています。ファミリーマートがないときは、次の候補としては、セブン-イレブン、そしてサンクスなどを利用し、どうにもならなかった時のみローソンを利用すると決めています。ローソンの切り捨て行為に対しては、本当に腹が立っていますので、ファミリーマートで買ったペットボトル飲料を飲み終わった後、ローソンのゴミ箱に捨てることも多々あります。生活ゴミは禁止されているだけで、このゴミ捨ては違法ではないでしょう。
2012年9月17日付読売新聞朝刊に大手コンビニに関する記事が掲載されていましたので紹介します。セブン-イレブンがついに四国に上陸、沖縄などを除くほぼ全地域に進出することとなります。セブン-イレブンにいく機会は余りないのですが、たまに行くときはやっぱりセブン-イレブンが一番かなぁ、という印象を受けます。Tポイントがなければ、そしてTポイントの提携先に全日空がなければ、セブン-イレブンを真っ先に利用するところです。記事の題目は『コンビニ出店どこまでも。全国へ、海外へ、異業種へ』です。以下引用文。
『コンビニエンスストア大手3社が出店ペースを加速している。最大手のセブン-イレブン・ジャパンは四国への進出を決め、全都道府県への進出が視野に入った。異業種との併設店舗も登場したほか、海外への展開も増えており、当面は拡大路線が続きそうだ。セブン-イレブン・ジャパンは9日、来春をめどに四国に出店し、2019年2月末までに四国4県に520店を開くと発表した。これで、同社が国内で進出していないのは、青森、鳥取、沖縄の3県だけとなる。コンビニ2位のローソンは1997年、同3位のファミリーマートは2006年に全都道府県での出店を果たしている。店舗網拡大を優先した2社に対し、セブン-イレブンは着実に収益が見込める地域に集中的に出店する戦略を採っており、四国でのコンビニの競争が激化するのは必至だ。(中略)集客力を高めるため、出店形態の多様化も進む。ローソンは10年に買収した音楽・映像ソフト販売チェーン「HMVジャパン」との併設店舗を5月にオープンした。ファミリーマートも、ドラッグストアを展開するヒグチ産業とフランチャイズ契約を結び、併設店舗を開いた。新たな成長の場を求めて、中国、インドネシアなどアジアを中心に海外への進出も活発化している。特に中国では、セブン-イレブン、ローソンが相次いで持ち株会社を設立するなど、体制整備を進めている』
やはり、王者セブン-イレブンには、売上高、店舗数ともに他の2社を圧倒しているようです。店舗網の優先か、着実な収益かという選択に関しては、後者を選択したセブン-イレブンに軍配が上がっているようです。一方で、震災時にコンビニを利用した女性や高齢者が、スーパーマーケットと比べて、価格が余り高くないことが認知され、流れはコンビニへとぐっと近づいているようです。その象徴的な記事が2012年9月9日付毎日新聞朝刊に掲載されていましたので紹介します。記事の題目は『ヨーカ堂、正社員半減、従業員の9割をパートに』です。以下引用文。
『セブン&アイ・ホールディングス(HD)は傘下のスーパー「イトーヨーカ堂」の従業員をパート中心に切り替え、15年度をめどに正社員を現在の約8600人から半減させる。パート比率を現在の77%から90%に高めて人件費を削減し、不振のスーパー事業の立て直しを図る。(中略)希望退職者は募らず、同HD傘下企業への転籍や新規採用の抑制で対応する。主な転籍先は、コンビニエンスストア「セブン-イレブン・ジャパン」本部や直営、フランチャイズ加盟店の店長となる見通し』
これは、時代の流れです。スーパーから始まったイトーヨーカ堂が、コンビニエンスストアを出店したことをドラマ仕立てにしたNHKの番組「プロジェクトX」を観たときは、出店の指導していた人が、セブン&アイ・ホールディングスのトップになるとは思いませんでした。小売業界は、小さな商店から、大規模店舗へと移ってた後、今度はダウンサイジング波が再び訪れています。イトーヨーカ堂は傘下にセブン-イレブンがあったこそ、業態変化に柔軟に対応できています。一方で、だめだったのがダイエーです。今後は、小売り業界でのもう一つのトップ企業であるイオングループはどうなるのかがポイントであると思われます。
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